幻の「女性枠」 多様性を新たな基準に 第５部 入試は変わるか（４）
「断念するしかないですね」。2011年５月、九州大幹部13人が参加した入学試験審議会で有川節夫学長が断を下した。旧帝大の入試では初の「女性枠」が幻と消えた瞬間だった。
批判殺到で撤回
国際比較をすると、日本の理系学生の女性比率は際だって低い。九大も同じで、特に理学部数学科は女子学生がほとんどいない。「多様な人材が集まれば、お互いを高め合えるだろう」（丸野俊一副学長）。九大が、12年入試から数学科後期日程に５人の女性枠を設けると発表したのは、10年３月のことだった。
だが、女性枠は予想外の波紋を呼ぶ。「不公平だ」「逆差別だ」という批判が殺到したのだ。これでは入学した学生の精神的負担も看過できない。１年余の議論の末、撤回が決まった。12年の数学科後期入試では女性合格者はゼロ。丸野副学長は「グローバル化に対応する多様な学生の確保には、大胆な改革が必要なのに」と悔しがる。
公平性を重視する日本の大学では、女性枠のような特別枠を設ける動きは鈍い。文部省（当時）高等教育局長時代に、名古屋工業大の女性枠導入を応援した遠山敦子・元文科相は危惧する。「女性や留学生など多様な人材を集める特別入試は必要。このままでは日本の大学は地盤沈下する」
日本の高校生に米国の大学の魅力をアピールするルース駐日米大使(左)（９月、東京都千代田区）
その点、ＳＡＴ（共通試験）や高校の成績、小論文、面接などで総合的に合否判断をする米国の大学入試は「問題も多いが、日本よりもはるかに融通が利く」（宮田由紀夫・関西学院大教授）。マイノリティーを優遇し、スポーツ選手や芸術家、留学生に手厚い。卒業生や多額寄付者の子弟への“配慮”さえある。米国内でも議論はあるが、学力以外の多様な学生の受け入れが可能だ。
東京都内で９月、開かれた米国留学フェア。ルース駐日米大使は日本の高校生に「米国の大学に入れば様々な人々と関係を持てる。必ず将来に役立つ」と胸を張った。一発勝負の筆記試験とは正反対の入試制度が大学の多様性を高め、活力と自信につながる。
好対照ともいえる日米の大学入試。背景には文化の違いもある。ハーバード大と東京大で長く教鞭（きょうべん）をとった柳沢幸雄・開成高校長は指摘する。「米国では公平と公正は異なる。少数派や留学生を優遇するのは、公平でないかもしれないが、目的が正しければ公正だと考える」
「公平」の限界
試験場でサイコロを振り、出た目の数倍を筆記試験の点数に加える――。須藤靖・東京大教授の持論は「サイコロ入試」だ。難関大学の入試では、当落線上に数百人もの受験生が集中する。「そのわずかな点差で合否を分ける仕組みは無意味であまりに機械的だ」。ユニークな提案は、「点数こそが公平」という風潮への痛烈な皮肉でもある。
「日本でも社会や大学に貢献した人の子弟を優先してもいいと思うが、現実は厳しい」。早稲田大の奥島孝康元総長も入試に違和感を抱き続けてきた一人だ。「欲しい生徒を選ぶのではなく、落とす生徒を決める仕組み」と言い切る。
受験戦争が厳しいこともあり、日本人は入試に極端なほどの潔癖さを求める。だが、公平性を意識しすぎると、一見客観的な点数への依存が強まり、永遠に入試は変わらない。大学に国際標準を求めるのであれば、社会の入試観も変わらざるを得ない。